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過去ログ倉庫@秋田ring
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コンサート会場
581:秋田県人 9/12 17:50 ??? 豊杯じゃなく豊盃だね。
582:秋田県人 9/13 6:33 ??? 田酒とかも
583:秋田県人 9/15 6:42 ??? 勝手な好みだけど、プロスポーツの試合を見る観客の利便性を考慮した設計のアリーナは、キャパ2万人ぐらいの広さが限界なんじゃないかと思ってる。
それ以上デカいとコートも選手も肉眼で米粒ぐらいにしか見えないから。重要なのは快適な観戦環境の提供と高級サービスの提供。
スタジアム・アリーナで稼げれば、チームの余剰資金も増え、結果としてハイレベルな試合の提供が可能な環境に近づくからねえ。
その意味で、スポンサー営業や放映権商売より先に、会場を満杯にする方向に注力すると言っている今の #Bリーグ の方針は正しい訳だ。狙いは間違ってないと思う。
584:秋田県人 9/15 19:28 ??? スタジアム・アリーナ改革推進事業/4者を採択/スポーツ庁
https://www.kensetsunews.com/archives/105142
585:秋田県人 9/17 23:31 ??? 【桜スタジアム構想など4件選定】スタジアム・アリーナ改革推進事業、1期公募の採択先決まる
http://nikkankensetsukogyo2.blogspot.jp/2017/09/blog-post_15.html
586:秋田県人 9/20 8:3 ??? 県内基準地価、平均価格3%ダウン 12年連続全国最下位
http://www.sakigake.jp/news/article/20170919AK0019/
587:秋田県人 9/20 18:6 ??? 鳥栖市、地価下落に歯止め 中心街活況、サガン効果も
http://www.saga-s.co.jp/sp/news/saga/10101/464886
588:秋田県人 10/2 18:18 ??? 【関内・関外地区(横浜市)をスポーツタウンに】三菱総研が構想実現の調査報告書取りまとめ
三菱総合研究所が横浜スタジアム(横浜市中区)を核とした「スポーツタウン構想」の実現に向けた調査報告書をまとめた。
DeNAグループが計画している同スタジアムの増築・改修事業に連動し、関内・関外地区にスポーツを足掛かりにした@クリエイティビティAホスピタリティBマネジメント−の3機能を導入するプロジェクトなどを実施。「スポーツタウンとしてのブランドを構築し、新事業の創出による経済効果を生み出す」としている。
589:秋田県人 10/2 18:19 ??? 三菱総合研究所が横浜スタジアム(横浜市中区)を核とした「スポーツタウン構想」の実現に向けた調査報告書をまとめた。
DeNAグループが計画している同スタジアムの増築・改修事業に連動し、関内・関外地区にスポーツを足掛かりにした@クリエイティビティAホスピタリティBマネジメント−の3機能を導入するプロジェクトなどを実施。「スポーツタウンとしてのブランドを構築し、新事業の創出による経済効果を生み出す」としている。
横浜スタジアム増築・改修の完成イメージ
(ⓒ 清水建設)
同スタジアムの周辺地区で計画するプロジェクトは、DeNAグループが主導する「横浜スタジアム増築・改修」と「旧関東財務局事務所活用(THE BAYS)事業」、行政機関が担う「横浜公園活用事業」と「市役所跡地活用事業、周辺民間開発事業」を連動させる。プロ野球・横浜DeNAベイスターズのブランドやコンテンツを有効活用するほか、DeNAや横浜スタジアムが持つスポーツ・イベントビジネスのノウハウを生かし、関内・関外地区への来訪者を増やしながら、観光消費などの経済効果と地域ブランドの確立を目指す。
横浜文化体育館再整備・メインアリーナの完成イメージ
関内・関外地区では横浜文化体育館再整備事業や大通り公園活用事業といったハードプロジェクトのほか、横浜中華街など既存地域資源との連携、歩行者動線の連続化といったソフト面での取り組みの検討を促す。さらに隣接する横浜港は山下ふ頭地区でのリゾート開発計画が進行中。MM21中央地区はパシフィコ横浜でのイベント・国際会議などの開催、横浜マラソンの実施といった実績があり、こうした事業・取り組みとの連携も図っていく。
590:秋田県人 10/2 18:26 ??? スポーツタウン構想による経済面の定量的効果は、構想実現による地価上昇で863億円(関内地区)、横浜スタジアムの観客増で年間8億円(27万人)、イベント開催で年間51億円(147万人)、新規商業施設の整備・運営で年間42億円(145万人)、横浜文化体育館再整備で年間13億円(41万人)などと試算する。
かつては業務や商業が中心だった関内・関外地区の役割をスポーツ・観光に転換することで、横浜の経済活動に大きく貢献できると結論づけている。
この調査は経済産業省の16年度「観光資源等を活用した地域高度化計画の策定等支援事業(魅力あるスタジアム・アリーナを核としたまちづくりに関する計画策定等事業)」として実施した。
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